間質性肺炎で障害年金を申請するために | 障害年金の申請と受給サポート東京

間質性肺炎の障害年金をもらい忘れていませんか？受給例の紹介。金額はいくらもらえる？受給資格（認定基準）など申請ポイントを専門の女性社労士が解説！

執筆者：社会保険労務士：但田　美奈子

この記事の目次

間質性肺炎も障害年金の対象です

間質性肺炎は息切れや咳など、毎日の生活が本当に不自由ですし将来の不安も大きくなると思います。

障害年金を受給できれば、少しでも経済的な負担を軽くすることができます。

具体的にどうすれば、間質性肺炎で障害年金を受給できるのでしょうか？

以下の順でお話します。

受給事例
もらえる金額
受給資格（認定基準）

間質性肺炎で障害基礎年金2級受給

相談者　女性　埼玉県比企郡在住
傷病　　間質性肺炎
認定　　障害基礎年金2級　事後重症請求
受給額　約80万円

間質性肺炎の症状が重くなると、24時間の在宅酸素療法に頼らなければならなくなります。

その場合、障害年金3級に認定されます。

ただし、3級は障害厚生年金しかありません。

今回、障害基礎年金の請求でしたので2級以上が必須でした。

在宅酸素と検査数値

間質性肺炎の障害年金の審査で大事なのは、さまざまな状態を見て総合的な判定になる点です。

実際の検査成績
日常生活に受ける制限
咳や痰などの自覚症状
他覚所見など

数値として在宅酸素16時間。

検査数値が動脈血O2分圧高度異常。

予測肺活量1秒率が中等度異常でした。

間質性肺炎障害基礎年金2級の認定基準にあたっているため大丈夫だと信じつつも、決定通知がくるまではかなり不安でした。

作成した病歴状況申立書をご依頼者さまに確認頂き、ＯＫというお返事でしたので年金事務所へ提出。

事後重症請求ですので、間質性肺炎で申請した翌月から支給されます（もちろん、認定された場合）。

申請が次月になってしまうと、1月分受給額が少なくなってしまうので、何とか月末までに出したかった案件でした。

その後間質性肺炎で障害基礎年金2級受給決定です。

スムーズに進んで本当によかったです。

間質性肺炎で障害年金の金額はいくら

間質性肺炎の障害年金でもらえる金額は、いくらになるのでしょうか？

障害基礎年金1級	976,125円/年　障害厚生年金は報酬比例額加算
障害基礎年金2級	780,900円/年　障害厚生年金は報酬比例額加算
障害厚生年金3級	585,700円/年　障害厚生年金のみ

※間質性肺炎の障害年金は子供や配偶者加算もあり、年金生活者支援給付金も支給されます。

障害年金のもらえる金額はいくらなのか？にまとめました。

受給資格

間質性肺炎で障害年金の受給資格を得るために以下の3つが大切になります。

初診日と保険料納付

初診日
保険料納付要件
受給資格（認定基準）

初診日と保険料納付要件は受給資格（初診日と保険料納付要件）にまとめました。

認定基準

※以下、「日本年金機構の呼吸器疾患による障害年金認定基準」を加筆・修正。

特発性間質性肺炎
膠原病などを原因とする間質性肺炎

膠原病などを原因とする間質性肺炎の場合、初めて医師の診断を受けた日が初診日。

〇24時間の在宅酸素療法
間質性肺炎の症状が重くなると、24時間の在宅酸素療法に頼らなければならなくなりますが、この場合障害年金3級が受給できます。

受給事例のように、障害厚生年金しかありませんので、障害基礎年金では認定されないことを意味します。

また、在宅酸素療法を行っていない場合、動脈血ガス分析値や予測肺活量1秒率といった数値が一定の基準を超えていれば、これも間質性肺炎で障害年金３級受給です。

障害年金の審査ポイント

間質性肺炎の障害年金の審査で大事なのは、実際の検査成績、日常生活に受ける制限、咳や痰などの自覚症状、他覚所見などのさまざまな状態を見て判定になることです。

在宅酸素の有無にかかわらず、一定の障害がある場合は3級に認定されます。

また、状態が悪ければ間質性肺炎の上位等級に認定されることもあります。

※在宅酸素をしていなくても認定される可能性はあります。

審査は「動脈血ガス分析値」「予測肺活量1秒率」が重要視。

詳しい数値の基準は、呼吸器（呼吸不全）で障害年金を申請するための認定基準をご覧ください。

その後の間質性肺炎の2級、1級については、上記の数値がどれだけ悪化しているかや、通常の日常生活にどの程度影響や制限があるかで決められます。

例えば、医師から自宅療養を指示されて外出もほとんどできなくなった状態が間質性肺炎2級の目安。

外出はできずに、行動自体が（寝たきりにはならなくても）ベッド周辺に限られる状態が1級となります。

間質性肺炎の障害等級目安

障害の程度	障害の状態
1級	当該疾病の認定の時期以後少なくとも１年以上の療養を必要とするものであって、長期にわたり安静を必要とする病状が、日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度のもの。
2級	常生活が著しい制限を受けるか又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの。
3級	労働が制限を受けるか又は労働に制限を加えることを必要とする程度のもの。